Knowledge Suiteとは？料金・機能・特徴を解説

名刺や問い合わせの履歴が担当者ごとに分かれ、情報の確認や顧客へのフォローが後回しになっていませんか。

営業活動を効率化するには、顧客情報をまとめ、他部署とも対応状況を共有できる仕組みづくりが大切です。

Knowledge Suiteは、顧客・案件管理に加え、名刺管理やメール配信、社内の情報共有まで支援します。

本記事ではKnowledge Suiteの特徴・機能・料金に加え、サポート・セキュリティ体制や導入事例を解説します。

Knowledge Suiteとは？

Knowledge Suite（ナレッジスイート）は、ブルーテック株式会社が提供するクラウド型の業務支援ツールです。案件や営業活動を管理するSFAツールと、顧客情報や対応履歴を蓄積するCRMツールの機能を備えています。予定や社内情報を共有するグループウェアもまとめて利用できます。

ユーザー数に上限がないため、営業部門だけでなく、他部署も含めて顧客情報や活動状況を共有したい企業の検討候補になります。

ブルーテック株式会社は、2006年に設立された、企業の営業活動や情報共有を支援するIT企業です。Knowledge Suiteをはじめとするクラウドサービスを提供し、顧客情報の管理や社内コミュニケーションの効率化を支援しています。

Knowledge Suiteの特徴

Knowledge Suiteは営業先の選定から問い合わせ対応、名刺交換後のフォローまで支援します。ここでは、営業活動の準備や顧客対応の負担を減らすうえで注目したい3つの特徴を紹介します。

AIが成約傾向から新規開拓先を抽出し部署の連絡先まで提供する

連携ソリューション「GRIDY AIリード」は、過去の成約情報を分析し、新規開拓先の候補を抽出します。約75万社の企業情報を点数化し、自社の商材に合う候補を1,000社提案する仕組みです。

企業の基本情報に加え、商材に適した部署の連絡先や、成約に関係する要因の分析結果も提供されます。営業先の選定と連絡先の調査をまとめて進められるため、新規開拓の準備に時間がかかる企業に役立つでしょう。

GRIDY AIリードの利用料金や、企業リスト・部署連絡先の提供範囲は、導入前に確認しましょう。

問い合わせメールの対応状況や履歴を複数人で共有できる

問い合わせ対応管理機能「GRIDY CENTER」では、問い合わせメールの対応状況と履歴をチームで共有できます。部署や問い合わせ窓口ごとにメールをまとめ、複数人で確認・対応するメール共有システムとしても活用可能です。

複数の担当者が同じ問い合わせを確認・操作でき、過去のやり取りも一覧で把握できます。メールだけでなく、電話や訪問による問い合わせの記録を残し、顧客情報と関連付けることも可能です。

担当者が不在でも経緯を確認して引き継げるため、個人の受信箱に情報が集中している企業では、対応漏れの防止に役立つと考えられます。

名刺のデータ化からフォローメール配信と反応確認までつなげられる

Knowledge Suiteでは名刺情報を顧客管理に取り込み、メール配信と配信後の反応確認に活用できます。スマートフォンやスキャナーで取り込んだ名刺はデータ化され、営業支援機能の顧客情報へ自動反映される仕組みです。

メール配信システムの「GRIDY メールビーコン」と組み合わせれば、展示会後のフォローメールを一斉配信できます。さらに、メール内のURLのクリック数とクリックした顧客を確認できるため、次に連絡する相手を判断する材料になります。

名刺管理アプリを検討する際は、読み取りの精度や操作性に加え、登録後の営業活動に情報を活用できるかも確認したいポイントです。Knowledge Suiteは、名刺の転記作業を減らしながら、交換後のメール配信や反応確認まで進めたい企業の候補になります。

Knowledge Suiteの機能一覧

Knowledge Suiteは、顧客・商談管理から社内の情報共有まで幅広く対応しています。標準機能と追加契約が必要な機能を分けて、自社の業務に必要な範囲を確認しましょう。

標準機能

標準機能には営業支援・顧客管理に加え、名刺のデータ化やメール配信、グループウェアが含まれます。ただし、名刺の処理枚数やメール反響解析の対象アドレス数などは、契約プランによって異なります。

営業管理の各機能は公式SFAページ、周辺機能は各サービスの公式説明に基づきます。

オプション機能

追加オプションでは、外部システムとのデータ連携やアクセス制限、企業情報を使った営業先の分析に対応できます。利用条件がある機能もあるため、導入前に必要な契約内容を確認しましょう。

オプションの区分・条件は公式料金表、機能内容は各公式説明に基づきます。

なお、初期設定や操作研修などを支援する導入支援サービスも、別途見積もりで用意されています。

外部連携機能

Knowledge Suite APIは、システム間でデータを受け渡すための機能です。販売管理システムへの顧客情報の反映や、MAツールで獲得した見込み客情報の取り込みなどに活用できます。

上記のデータ連携は公式のAPI活用例、認証連携は公式のセキュリティ説明に基づきます。

APIの利用料金には、連携プログラムの開発・運用保守費は含まれません。連携先や対象データに応じた開発・設定の要否も、導入前の確認事項です。

Knowledge Suiteのサポート・セキュリティ体制

Knowledge Suiteでは、契約後の問い合わせ窓口に加え、有料の導入・運用支援を用意しています。セキュリティ面では、通信の暗号化や閲覧権限の設定、アクセス元の制限などに対応しています。

サポート体制

Knowledge Suiteのサポート窓口は、有料版を契約している企業の管理者が対象です。電話や専用フォームで問い合わせができ、操作方法はFAQやマニュアルでも確認できます。

問い合わせ方法・受付条件は公式サポート窓口、導入支援の内容は公式FAQ・料金表で案内されています。

部署ごとの情報公開範囲や営業日報の運用方法まで相談したい場合は、導入支援サービスの活用が選択肢です。自社で準備するデータや設定作業の分担を整理しておくと、支援内容を検討しやすくなるでしょう。

セキュリティ体制

Knowledge Suiteは国内データセンターで運用され、通信の暗号化や脆弱性への対応を実施しています。部署やユーザーに応じた閲覧権限も設定でき、社内で共有する情報の範囲を調整することが可能です。

各対策の内容・利用条件は公式機能ページと料金表、運営会社の認証は公式会社概要に掲載されています。

社内の導入審査に必要なセキュリティ情報は、第三者評価サービス「Assured」でも確認できます。閲覧には無料登録とリクエストの承諾が必要なため、審査に利用する場合は事前に申請しましょう。

Knowledge Suiteの料金

Knowledge Suiteは、初期費用0円・月額55,000円（税別）から利用でき、全プランでユーザー数が無制限です。利用人数に応じた追加課金はなく、データ容量や名刺の処理枚数などに応じてプランを選びます。

※料金・利用枠は2026年10月1日確認時点の公式料金表に基づきます。

外部連携や導入支援などの料金は以下のとおりです。シングルサインオン認証はKnowledge Suite側の機能利用料が無料ですが、連携先の認証サービスには別途費用がかかる場合があります。

※APIの料金に連携プログラムの開発・運用保守費は含まれません。

契約期間は原則1年間で、期間満了の1カ月前までに解約の意思表示がなければ、1年ごとの自動更新です。期間内の解約には残存期間分の利用料金に相当する違約金が発生するため、年間の総費用も確認しておきましょう。

Knowledge Suiteの導入実績からわかること

Knowledge Suiteの導入事例では、打ち合わせ時間の短縮や顧客との接点づくり、利用人数が増えた際の費用面での効果が報告されています。ここでは3つの事例から、改善につながった使い方と導入時の判断ポイントを紹介します。

朝の打ち合わせを約10分から2〜3分に短縮

津市教育委員会の導入事例では、取材に応じた校長の前任校で、朝の打ち合わせを約10分から2〜3分に短縮したと紹介されています。導入前は連絡事項を紙にまとめて印刷・配布し、打ち合わせで共有していた状況です。

『Knowledge Suite』導入後は、伝えたい内容をメッセージに書きこみ、朝の打ち合わせの際に、「詳しくはメッセージを確認してください。」と伝えるだけの運用に変更しました。
おかげで、毎朝10 分ほどかかっていた朝の打ち合わせ時間を2、3 分に短縮することができました。

引用：Knowledge Suite「津市教育委員会様」

導入後はメッセージに詳細を記載する運用へ変更し、印刷・配布の負担も軽減しています。未読・既読を確認できるため、情報を確認していない職員へのフォローも可能になりました。

つまり、ビジトラでは、連絡事項を事前に共有する仕組みと確認状況の把握を組み合わせることが、朝会などの時間短縮にも役立つと考えます。

メール配信でクリック率20％超を記録し顧客との接点を拡大

谷沢製作所では、Knowledge Suiteのメール配信機能を活用し、平均的なクリック率が20％を超えたと報告しています。営業所ごとに月2回以上、新製品の案内などを顧客に配信する運用です。

メール配信についても、『Knowledge Suite』の「メールビーコン」機能を活用して行っていまして、こちらも営業所ごとに最低でも月2回はお客様に向けて配信するように通達をしています。内容としては、新製品のお知らせであったり、営業のメールを送ったりします。これらのメールは、平均的なクリック率も20%を越えていて、お客様との良いコミュニケーション手段になっていると思います。

引用：Knowledge Suite「株式会社谷沢製作所」

訪問が難しかった時期には、オンライン発表会をメールで案内し、同時接続で2,000人の参加につなげました。

つまり、ビジトラでは、顧客情報を管理するだけでなく定期的な情報発信に活用することで、訪問以外の接点も増やせると考えます。導入時は配信機能の有無に加え、配信担当者や頻度まで決めておくことが大切です。

社員数が30名から60名に増えても利用料金を維持

神戸化成では、導入当初の社員数30名から60名へ拡大しても、Knowledge Suiteの利用料金は変わらなかったと報告しています。

料金形態が容量課金であることは他にない長所だと思います。ITツールで一般的な料金形態であるユーザー数課金だと、おそらく当社ぐらいの規模感の中小企業にとって一番コストの負担が大きくなると思います。特に当社は社員数30名の時に導入し、今では60名に拡大していますが、これほどの人員変動が起きても料金が変わらないため非常に安心感があります。

引用：Knowledge Suite「神戸化成株式会社」

名刺・案件・営業日報の管理に加え、スケジュールや掲示板なども日常的に活用している事例です。

つまり、ビジトラでは、増員や全社利用を予定している企業ほど、将来の利用人数も含めて料金体系を比較することが大切だと考えます。ただし、データ容量や追加オプションによって費用は変わるため、人数と併せて利用範囲の確認も必要です。