人事管理システム比較19選｜料金や特徴を比較表で解説！

COMPANYは株式会社Works Human Intelligenceが提供する大手法人向けの統合人事システムです。人事管理領域におけるCOMPANYの強みは、雇用や異動、出向などの人事情報の変化を履歴として蓄積できる点です。大企業は部門や法人をまたぐ異動、兼務、出向などが発生しやすく、Excelや部門ごとの個別システムでは情報が分散しがちです。COMPANYはこうした複雑な人事情報を一つのデータベースで管理できるため、過去の所属履歴や職務経験を踏まえた人材検索・配置検討がしやすくなります。

また、他の人事管理システムと比較した際には、組織管理や発令管理にも強いという特徴があります。複数のグループ会社や異なる人事制度を持つ組織でも、一つのツリーで組織情報を管理できるため、グループ全体の人材情報を横断的に把握できます。異動案の作成や発令管理にも標準対応しており、辞令作成や発令後の履歴管理まで含めて、人事部門の実務に沿った運用を構築しやすいです。

COMPANYは技能資格、評価、教育履歴など、表計算ツールに残りやすい情報まで管理しやすい設計となっており、企業ごとの管理項目にも対応しやすい点が魅力です。人事情報の保存から検索・集計・帳票作成までつなげやすいため、人事データを活用した配置検討や人的資本管理の土台としても活用できます。

2026年4月には「組織プロファイル」機能が追加されており、グループ内の各部署のミッションや仕事内容、組織ごとの魅力をシステム上で可視化できるようになりました。従業員が社内でどのようなキャリアを描けるのかを把握しやすくなるため、人事部門による一方的な配置管理だけでなく、従業員のキャリア自律や社内異動の活性化にもつなげやすい点が特徴です。

また、2026年6月には、人的資本データを生成AIが分析する「AIインサイト」機能も追加されています。給与・勤怠・研修などの人事データをもとに、人的資本に関する指標を横断的に読み解き、組織課題の特定や改善施策の検討、情報開示に向けたストーリー作成を支援します。単に人事情報を蓄積するだけでなく、蓄積したデータを経営判断や人材戦略に活かす機能が拡充されている点は、COMPANYを比較する上で押さえておきたいポイントです。

OBIC7は株式会社オービックが提供する統合業務ソフトウェアです。会計を中心としたERPとして展開されており、人事情報システム、給与情報システム、就業情報システムなどを組み合わせることで、人事・労務領域のデータを一つの基盤で管理できます。

人事管理領域におけるOBIC7の特徴は、異動・発令を含む人事実務に深く対応している点です。実務の流れに沿って候補者の抽出や異動シミュレーション、発令登録、辞令発行までを処理できるため、部署異動や昇格、組織変更が多い企業でも人事情報を更新するだけでなく、発令後の履歴管理まで一貫して行いやすくなります。

また、グループ人事に対応しやすい点もOBIC7ならではの強みです。グループ会社を含めた人事情報の串刺し検索や、社員異動時のデータ連携に対応しているため、複数法人をまたいで人材情報を管理したい企業に向いています。グループ全体の人員構成や異動履歴を把握しやすくなることで、組織再編やシェアードサービス化を進める際の人事基盤としても活用しやすいでしょう。

OBIC7人事情報システムはフリー項目を含めて750項目以上の人事情報項目が用意されており、社員番号以外はコードレス管理に対応しています。従来の人事システムでは、独自項目の追加やコード管理が煩雑になり、Excelで別管理するケースもありました。OBIC7は企業ごとに必要な人事情報を管理しやすく、検索・抽出・Excel連携を通じて、非定型の人事資料やレポート作成にも活かしやすい設計になっています。

SuperStream-NXはキヤノンITソリューションズ株式会社が提供する会計・人事給与領域の経営基盤ソリューションです。バックオフィスの中核業務を支えるERPとして展開されており、シリーズ累計で11,000社以上に活用されています。

人事管理領域におけるSuperStream-NXの特徴は、スキル情報まで含めてグループ全体で一元管理できる点です。グループ会社ごとに人事制度やスキル管理の粒度が異なる場合は、人材情報が個社ごとに分断され、適切な人材を探しにくくなることがあります。SuperStream-NXでは企業単独だけでなくグループ全体の人事情報を統合できるため、会社の垣根を越えた人材検索や配置検討に活用しやすいです。

特に、組織改編シミュレーション機能は、SuperStream-NXならではの強みです。新しい組織案や人事異動案を仮想的に作成し、視覚的に確認しながら人員配置を検討できます。作成した組織案を人事発令につなげたり、承認フローと連動させたりできるため、組織再編やM&A、分社化などで人材配置の見直しが必要になる企業に適しています。

また、最大2万を超える管理項目を自由に拡張できるため、職歴、経験、資格、スキルなど、企業ごとに管理したい人事情報を細かく蓄積できます。従来はExcelや部門ごとの個別管理になりがちだった情報も、同じ基盤に集約しやすくなるため、人事部門が人材リソースを把握し、適切な配置や育成施策につなげやすくなります。

POSITIVEは株式会社電通総研が提供する統合HCMソリューションです。人事領域に加えてタレントマネジメントやモバイル対応までカバーしており、大手企業やグループ企業の人事DX基盤として導入されています。

人事管理領域におけるPOSITIVEの強みは、複数会社・複数制度を前提としたグループ人材管理に対応している点です。グループ企業では、会社ごとに人事制度や給与体系、就業ルールが異なることも多く、人事情報が分断されやすくなります。POSITIVEは高度なマルチカンパニー管理に対応しているため、グループ全体の人材情報を一元化しながら、各社の制度差にも対応しやすい設計です。

近年では就業管理やモバイル対応の機能強化も進んでおり、2025年にはスマートデバイス対応モジュール「POSITIVE モバイル Ver.3.1」も提供開始されています。従業員本人の勤務状況だけでなく、管理者が部下の勤務状況をスマートデバイス上で確認できる就業ダッシュボードが追加されており、現場管理者が外出先や店舗・拠点からでも労務状況を把握しやすくなりました。多拠点展開している企業や、店舗・工場など現場従業員が多い企業にとっては、紙やPC前提の運用から脱却しやすい点が魅力です。

さらに、2026年には給与デジタル払い対応機能の拡張も発表されています。POSITIVEは従業員からの同意取得や給与計算、指定資金移動サービスへの振込処理まで対応しており、給与の受け取り方が多様化するなかで、制度変更に合わせた人事給与基盤として活用しやすくなっています。

One人事は有償利用ユーザー数は60万人を突破した統合型の人事労務システムです。

人事管理領域におけるOne人事の特徴は、「OneDB」という一つのデータ構造で全ての機能が動作している点です。一般的には、人事情報や勤怠データ、給与情報、評価情報が別々のデータベースに分かれていると、同じ社員情報を何度も入力したり、CSVで整合性を取ったりする手間が発生します。One人事は社員情報を共通データとして扱えるため、入社時に登録した情報を労務手続きや勤怠管理、給与計算、評価管理へつなげやすく、データの重複入力や更新漏れを抑えられます。

また、必要な機能はモジュールとして拡張できる点も使いやすさにつながっています。導入初期は根幹となる労務管理や勤怠管理から始め、目的に応じて給与計算、タレントマネジメント、ワークフローへ広げることができます。既存システムを一気に置き換えるのではなく、課題の大きい領域から段階的に人事DXを進めたい企業向きです。

2025年には「One人事[ワークフロー]」もリリースされ、申請・承認業務の一元化にも対応しています。住所変更、身上変更、各種申請などを紙やメールで処理している企業では、申請内容を人事データに反映するまでに時間がかかり、情報の転記ミスも起こりやすくなります。ワークフロー機能を組み合わせることで、従業員からの申請を人事データの更新や関連業務につなげやすくなり、人事部門の確認・入力作業の負担軽減が期待できます。

さらに、One人事 ChatGAIを活用すれば、社内規程や人事関連マニュアルをもとに、従業員や人事担当者向けのFAQ機能を構築できます。人事部門には、就業規則、休暇制度、年末調整、評価制度などに関する問い合わせが集中しやすいため、よくある質問を自己解決できる仕組みを整えることで、人事担当者がより重要な人材施策に時間を使いやすくなります。

ジンジャー人事労務は、jinjer株式会社が提供するクラウド型の人事労務管理システムです。ジンジャーは従業員情報を一度登録すれば、勤怠管理や給与計算、各種労務手続きへつなげやすく、社内の人事データを正しい状態に保ちやすい設計です。

入社手続きや雇用契約、年末調整、社会保険関連の手続きなどをペーパーレス化できる点も特徴です。従業員本人に必要情報を入力してもらい、管理者側で確認・承認する流れを作れるため、紙の書類回収やExcel転記にかかる工数を削減できます。従業員情報登録時には必須項目を設定できるため、入力漏れを防ぎながら、必要な情報を人事データベースに蓄積しやすくなります。

近年は、人事データを管理するだけでなく、活用するための機能も強化されています。2024年には「ジンジャー人事データ分析」が提供され、統合型人事データベースをもとに人的資本の可視化・分析ができるようになりました。人員構成や異動、勤怠、評価などの情報をばらばらに確認するのではなく、人事施策の判断材料として活用しやすくなる点は、単なる労務管理システムとの違いです。

さらに、2025年には「人事問い合わせAI」機能がリリースされ、従業員からの社内制度に関する問い合わせ対応を効率化できるようになりました。人事部門は休暇制度や年末調整、各種申請、就業ルールに関する質問が日常的に集まりやすいですが、よくある質問をAIで自己解決できる仕組みは、問い合わせ対応の負担軽減に役立ちます。

同じく2025年には、人事評価の結果を統合型人事データベースへ蓄積できる機能も追加されています。評価データを個別のExcelや評価シートで管理していると、過去評価との比較や、給与・異動・育成データとの掛け合わせが難しくなります。評価結果を人事データベースに集約できれば、評価から昇給・給与決定までのプロセスをつなげやすくなり、人事データをより実務に活かしやすくなります。

freee人事労務はフリー株式会社が提供するクラウド型の人事労務システムです。従業員情報を起点に、給与計算や年末調整、入社手続き、退社手続き、社会保険電子申請、勤怠ワークフロー、人事情報管理などの人事労務業務につなげられる点が特徴です。

freee人事労務は入社時に集めた情報をそのまま人事マスタに反映できます。履歴書や雇用契約書、入社書類を見ながら人事担当者が手入力する運用では、転記ミスや確認漏れが起こりやすく、入社後の給与計算や社会保険手続きにも影響します。freee人事労務では、従業員本人が入力した情報をもとに従業員データベースを作成でき、入社後の身上変更も従業員アカウントから更新できます。

また、入社手続きではLINEを活用した情報回収にも対応しています。従業員はスマートフォンから入社フォームを入力でき、回収した情報をもとに雇用契約書や労働条件通知書を作成できます。健康保険、厚生年金、雇用保険などの行政手続き書類も作成でき、電子申請にも対応しているため、紙の書類回収や社労士・担当者間のメール共有に頼っていた企業では、入社手続きの工数削減につながりやすいです。

人事マスタに登録された従業員情報や勤怠データは給与計算でも活用することができ、Web給与明細の発行や会計連携まで進められます。freee会計と組み合わせることで給与仕訳の作成にもつなげられるため、人事労務と経理の間で発生しやすいデータの受け渡しを減らしたい企業向きです。年末調整は従業員に申告内容を入力してもらえるプランも用意されているため、入力情報をもとに確認作業を進められるため、人事労務担当者の負担を軽減できます。

マネーフォワード クラウド人事管理は、株式会社マネーフォワードが提供するクラウド型の人事管理システムです。従業員情報の「収集」と「履歴管理」に強いという特徴があります。従業員情報を収集する際にはフォームを作成でき、入社前の従業員や退職済みの従業員を含めて、必要な情報の提出を依頼できます。提出された情報は複数の担当者で確認・承認でき、修正が必要な場合は差し戻しも可能です。入社手続きや身上変更のたびに紙の書類を回収し、人事担当者が転記している企業では、確認漏れや入力ミスを減らしやすいです。

入力した従業員情報に「適用開始日」を設定できるため、過去の履歴管理や未来日付の変更予定にも対応できます。例えば、異動・役職変更・住所変更・扶養情報の変更などを、いつから有効な情報なのかを含めて管理できます。従業員数が増えるほど、現在の情報だけでなく「いつ、どの情報が変更されたのか」を追えることが重要になるため、履歴管理を重視したい企業向きです。

また、マネーフォワード クラウドシリーズとの連携性も大きな強みです。クラウド人事管理に蓄積した従業員情報は、クラウド給与、クラウド勤怠、クラウド社会保険、クラウドマイナンバーへ連携できます。同じシリーズ内で連携することで、給与計算・勤怠管理・社会保険手続きに必要な情報の更新漏れや転記ミスをなくすことができます。

書類作成や電子締結に対応している点も、人事管理の実務では便利です。作成した文書を従業員に送信し、電子上で締結できるため、労働条件通知書や雇用契約書などのやり取りをペーパーレス化できます。書類の誤りがあった場合は、取り下げや却下も行えるため、紙で印刷・封入・郵送していた運用と比べて、差し戻しや再作成の負担を抑えやすいです。

ジョブカン労務HRは株式会社DONUTSが提供するクラウド型の人事労務システムです。ジョブカンシリーズ全体では累計導入実績が30万社を超えており、労務HR、勤怠管理、給与計算などと連携して利用できます。

人事管理機能では従業員情報をクラウド上で一元管理し、本人入力によって情報収集の手間を減らすことができます。従業員自身に入社時の基本情報や、住所変更・扶養変更などの更新情報を入力してもらえるため、人事担当者の転記作業を削減できます。スマートフォンからの入力にも対応しており、拠点や雇用形態が分かれている企業でも情報を集約しやすい設計です。

また、従業員項目を自由にカスタマイズできる点も人事管理機能として重要です。基本情報に加えて、資格情報や家族情報、独自の管理項目などを追加できるため、自社に合わせた人事データベースを構築できます。これにより、Excelなどで分散管理していた情報を一元化しやすくなります。

人材管理機能では社員のスキルや経験を一覧で把握し、条件に応じて人材を検索・抽出できます。顔写真付きで従業員情報を確認できるため、配置検討やプロジェクトアサインの検討にも活用しやすく、人材情報の可視化を進めたい企業に向いています。

加えて、アラートカスタマイズ機能により、資格更新や契約更新など従業員情報に紐づく期限を自動で通知できます。人事情報と連動したリマインドを設定できるため、期限管理の抜け漏れを防ぎながら、日常的な人事管理業務を効率化できます。

オフィスステーションは株式会社エフアンドエムが提供する人事労務クラウドソフトです。利用社数は2026年2月末時点で55,000超を記録し、労務管理クラウド市場では6年連続シェアNo.1を獲得しています。

オフィスステーションは従業員情報をクラウド上で一元管理できるため、必要な情報をすばやく確認し、各種手続きや帳票作成に反映しやすいです。従業員台帳は企業ごとの管理項目に合わせて柔軟に拡張できます。標準項目にない情報も任意項目として追加でき、資格情報、貸与品、雇用契約に関する補足情報など、自社で管理したい情報を従業員台帳に持たせることも可能です。追加項目はワークフロー申請フォームや従業員への追加質問とも紐づけられるため、従業員から集めた情報をそのまま台帳管理へつなげやすい点も実務上のメリットです。

労務手続きは入社手続きや社会保険・労働保険手続き、ワークフローなどに対応しています。つまり、従業員との情報のやり取りをクラウド上で完結できるため、紙の書類を回収して内容を確認し、手作業で帳票に転記する負担を減らせます。

近年は、社内ポータルやAIによる問い合わせ対応など、人事部門のコミュニケーション負担を減らす機能も追加されています。2026年4月には、AI質問・相談チャットが追加されており、企業の就業規則や各種規程、人事・労務マニュアルをもとに従業員の質問へ回答する機能がさらに業務負担を減らすことが予想できます。

また、2026年には従業員用スマートフォンアプリやストレスチェック機能のリリースも発表されています。これまでPC操作が前提になりがちだった従業員側の手続きや確認業務を、スマートフォンから行いやすくすることで、店舗・工場・現場勤務者が多い企業でも利用しやすくなっています。

総務人事奉行クラウドは株式会社オービックビジネスコンサルタントが提供するクラウド型の人事労務システムです。主に総務人事部門で発生する定型業務をデジタル化できます。

人事管理領域については、社員情報を「人事マスター」として細かく管理できる点が特徴です。基本情報だけでなくく、教育・研修履歴や免許・資格情報、休職履歴、出向履歴など細かな情報まで1つのシステムに集約できます。このように、履歴管理に強い点は他の人事管理システムと比較した際の特徴で、「過去にどの部署に所属していたか」「いつ単価が変わったか」「どの契約内容で働いていたか」といった情報も追いやすいです。

また、組織改編や人事異動の管理にも対応しています。部門名の変更や組織体系の変更は履歴として保持され、指定した基準日時点の組織構成図を出力できます。異動管理は顔写真を見ながら異動案を作成し、複数の案を登録して人員構成を比較できます。異動や昇格に伴う辞令も作成できるため、Excelで異動案を作り、別ファイルで辞令を作成するような運用を減らしやすいです。

近年は、AIを活用した機能強化も進んでいます。OBCは奉行クラウドの既存製品に「奉行AIアシスタント」を順次組み込んでおり、総務人事奉行クラウドでは、見つけたい社員情報の検索をAIがサポートする機能があります。そのため、条件を細かく指定して社員を探す業務や、対象者の抽出が多い人事部門では、検索作業の負担軽減につながる可能性があります。

ヒトマワリは株式会社Touch&Linksが提供するクラウド型の人事管理システムです。従業員情報を単なる台帳として保存するのではなく、人材データベースとして横断的に活用しやすいです。勤怠や評価、異動歴、スキル、採用時の情報などを一元化することで、分散していた情報を探す手間を減らし、配置や育成の検討に直結させやすくなります。

また、採用管理機能が標準で備わっているため、応募者情報や選考履歴をそのまま入社後の人材データとして引き継げる点も特徴です。採用と人事データベースが分断されがちな課題を解消し、採用時の評価や経歴を踏まえた配置・育成に活かしやすい設計になっています。

ヒトマワリのBI分析機能は人材構成や離職率、部門別の状況などを可視化できるため、感覚に頼らない人事判断もしやすくなります。組織シミュレーション機能と組み合わせることで、現状把握だけでなく将来の配置検討まで一貫して行える点も、人材データ活用に特化したサービスならではの強みです。

近年は評価管理やワークフロー機能も強化されており、360度評価への対応や申請画面の改善など、実務での使いやすさも向上しています。ヒトマワリは低価格ながらこうしたアップデートにより、評価運用や申請業務で発生しがちな入力ミスや運用負荷の軽減にもつながっています。

※SmartHR上で事業所登録を完了しているテナント数（但し、退会処理を行ったテナント数を除く）

SmartHRは株式会社SmartHRが提供する人と組織のためのバックオフィスシステムです。

人事管理機能は従業員情報を一元管理し、そのまま人材データとして活用しやすいです。入社手続きや各種情報変更をシステム上で行うことで、従業員情報が自動的に更新され、常に最新のデータをもとに評価や配置、組織分析へつなげやすくなります。

タレントマネジメント機能は人事評価や配置シミュレーション、キャリア台帳、スキル・資格管理、従業員サーベイ、HRアナリティクスなどを利用できます。人事評価では評価シートの作成・配付・回収・集計を効率化でき、評価履歴はキャリア台帳に蓄積されるため、昇格や配置判断の根拠として活用しやすくなります。

また、配置シミュレーションでは、従業員の職歴、評価履歴、スキル、資格などをもとに人材配置を検討できます。データに基づいた配置検討が可能になるため、属人的な判断に依存しにくくなる点も特徴です。

さらに、AIを活用した機能として、従業員データを分析し類似人材を提案する機能なども提供されており、人材選定や後継者候補の検討をデータで補完できるようになっています。

SmartHRは機能範囲が広いため、人事評価や配置シミュレーション、HRアナリティクスなどの利用にはプランやオプションの確認が必要です。導入前に、自社でどの人事管理機能を活用したいかを整理しておくとよいでしょう。

あしたのクラウドは株式会社あしたのチームが提供する人事評価クラウドシステムです。社員情報を起点に、目標設定、評価、査定、給与シミュレーションまでを一つの流れで管理できるため、Excelや紙での評価運用に比べて、配布・回収・集計などの工数を削減しやすくなります。

AI目標添削機能を活用することで目標の具体性を高められるほか、甘辛分析によって評価者ごとの傾向を可視化できるため、評価基準のばらつきを抑えやすい点も特徴です。

さらに、評価結果をもとに給与シミュレーションができるため、査定時の意思決定をスムーズに進めやすくなります。制度設計から運用までの伴走支援も受けられるため、評価制度の整備や定着に課題がある企業に適したサービスです。

2025年8月には、画面上で操作方法を確認できる「操作ガイド（チュートリアル）」機能もリリースされました。従来は操作方法を確認する際に別ページのマニュアルを探す必要がありましたが、画面から手順を確認できるようになりました。

タレントパレットは株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供するタレントマネジメントシステムです。従業員情報や評価、スキルなどの人事データを一元管理し、配置や評価、育成といった人事業務をデータにもとづいてタレントマネジメント寄りの運用もできる点に強みがあります。

人事管理領域における特徴は、人事情報を単なる台帳として管理するのではなく、意思決定に活用できる形で可視化できる点です。従業員の基本情報、経歴、評価、スキル、適性などを集約し、ダッシュボードで確認できるため、Excelや複数システムに分散していた情報をまとめて管理できます。

また、人事評価機能は充実しており、目標設定から進捗管理、最終評価までを一元管理でき、MBOやOKR、コンピテンシー評価など複数の評価制度に対応しています。さらに、AI評価アドバイスにより、目標設定や評価コメント作成を支援できるため、評価のばらつきや運用負荷の軽減にもつながります。

異動配置シミュレーションやスキル管理機能を活用することで、組織全体の人材状況を把握しながら、適切な配置や育成計画を検討できます。人材情報を全社横断で見える化できるため、複数拠点やグループ企業を持つ企業でも、人事管理を統一しやすい点が特徴です。

HRBrainは株式会社HRBrainが提供するクラウド型の人事管理システムです。人事評価システムが起点のサービスで、現在はタレントマネジメント、組織診断サーベイ、労務管理、ラーニングなど、人事領域の複数課題に対応できるシリーズとして展開されています。

人事管理機能は人材データを評価・育成・配置・組織改善に活用しやすいです。従業員の基本情報だけでなく、評価履歴、スキル、1on1、サーベイ結果などを蓄積し、組織分析や人材配置に活かせます。

また、スキル管理機能は従業員ごとのスキルを可視化し、部門ごとの不足スキルやハイパフォーマーの傾向を把握できます。人材データベースと連携することで、「誰がどのスキルを持っているか」「どの部署にどのスキルが不足しているか」を確認しやすくなり、育成施策や後継者候補の検討にも活用できます。

2025年12月にはデータにもとづいた戦略的人材配置を可能にする配置シミュレーション機能がリリースされました。社員名簿と連携し、等級、勤続年数、評価履歴、保有スキルなどを確認しながら、部門別・配置案別に人員構成を比較できます。操作感はドラッグ＆ドロップで配置案を作成でき、元の配置との差分や重複を確認できるため、異動検討時のミスや属人的な判断を減らしやすいです。

組織診断サーベイ機能も、HRBrainを比較する上で押さえておきたい機能です。従業員のエンゲージメントや組織状態を定量的に可視化し、組織課題や離職リスクを把握できます。人事評価やスキル管理だけでは見えにくい従業員の状態をサーベイで把握し、配置・育成・マネジメント改善に活かせる点は、単なる人材データベース型のシステムとの違いです。

HRMOSタレントマネジメントは、株式会社ビズリーチが提供する人財活用システムです。シリーズ累計導入企業数は2026年2月末時点で12万社を超えており、人事業務を効率化するだけでなく、人材データを経営判断に活かす基盤として展開されています。

HRMOSタレントマネジメントは従業員データベースを中心に、人材情報を継続的に蓄積・更新できる点に特徴があります。従業員情報の一元管理はもちろんですが、社員自身が情報を更新することで、転記ミスや情報の古さを抑えやすくなります。人事異動や評価、組織情報などの履歴も時系列で残せるため、従業員の成長や組織の変化を追いやすい設計です。

評価管理では、目標設定から評価の進捗管理までをクラウド上で行えます。従業員データベースと評価情報がつながるため、過去の評価結果やスキル情報を見ながら、育成方針や配置を検討しやすいです。

現在は、従業員データベースや評価管理に加えて、ポジション管理、タレントプール、社内レジュメ生成、社内タレント検索・マッチングなど、人材の社内流動化を支援する機能も用意されています。特に「社内版ビズリーチプラン」はAI機能で、最適な人材配置を提案してくれます。社内の人材情報を単に管理するだけでなく、空きポジションと人材を結びつけ、戦略的な配置につなげたい企業向きです。

カオナビは株式会社カオナビが提供するクラウド型の人事管理システムです。従業員の顔写真と人材情報を紐づけて管理できる点に特徴があり、利用企業数は2025年9月末時点で4,500社を超えています。

カオナビは従業員情報を顔写真つきで直感的に管理できます。顔写真を見ながら所属や役職を確認できるため、組織全体の状況を把握しやすく、異動や配置検討の際にも情報を整理しやすいです。組織ツリー図を活用することで、組織構成や人員配置も視覚的に把握できます。

スキル管理にも対応しており、従業員の資格情報やスキル分布を可視化できます。部署ごとのスキル状況を把握しやすくなるため、人材育成や配置の検討に役立ちます。人材情報を単に蓄積するだけでなく、日常の人事管理や組織運営に活用しやすい設計です。

従業員情報の一元管理や組織情報の可視化など、人事管理機能を中心に活用したい企業に適したサービスです。カオナビは労務オプション（電子申請・年末調整・給与明細）で一体管理に対応しています。

sai*reco（サイレコ）は株式会社アクティブ アンド カンパニーが提供するクラウド型のHRオートメーションシステムです。従業員情報や組織情報をクラウド上で一元管理し、定型業務を効率化しながらタレントマネジメントに活用できます。従業員管理では、自社に合わせて管理項目をカスタマイズできるため、基本情報だけでなく、面談履歴、研修履歴、資格情報、評価情報なども管理しやすくなります。

近年は人事評価機能が強化されており、2025年9月の大幅バージョンアップでは、従来の「従業員情報」と「施策情報」が「人事情報」に統合され、タブやサブカテゴリで直感的に操作しやすい設計へ見直されました。評価シートでは、目標・コンピテンシー・計算式などをパーツ化し、複数レイアウトを選べるようになったため、企業ごとに異なる評価制度を再現しやすくなっています。

さらに、一次評価から三次評価までの多段評価や、複数評価者による多面評価にも対応しています。派遣・出向・委託先など、雇用主と評価者が異なるケースでも評価フローを組みやすく、配点比率の調整もシステム内で行えます。評価者ごとの甘辛傾向の可視化や、強制分布・グラフ表示にも対応しているため、評価の公平性を高めたい企業にも適しています。

同時に、評価制度の運用を支援する「評価BPaaS」も提供開始されています。評価制度は、システムを導入しても運用が定着しない、評価者ごとのばらつきが大きいといった課題が起こりやすい領域です。sai*recoは、人事評価機能のシステム化に加えて、運用支援まで含めて相談できる点が、組織人事コンサルティング会社が提供するサービスならではの特徴といえるでしょう。