テレワークツールってどんなことができるの?
自社に合ったテレワークツールを選びたいけど難しい…
コロナやテクノロジーの進歩によって、テレワークを行う企業が増えてきました。
それに伴い、テレワークを円滑に進められる、テレワークツールも多くのサービスが出てきています。
しかし、サービスの種類が多すぎて、どれが自社に合っているのかわからない場合もあるでしょう。
本記事では、おすすめのテレワークツールをまとめました!
他にも、テレワークツールの特徴やよくある質問などもまとめています。
本記事を参考にして、自社に合ったテレワークツールを選んでみてはいかがでしょうか?
- テレワークは複数の種類にわけられる
- テレワークツールの中でもオンラインストレージは社内情報を一括管理できる
- 電子契約サービスを使用すれば、契約周りの業務を一気にデジタル化できる
- テレワークツールの導入が難しい業務もある
目次
テレワークツールの特徴
ざっくりテレワークツールといっても用途によって様々な種類に分けられます。
以下ではテレワークツールの特徴について説明します。
- モバイルワーク
- 在宅ワーク
- サテライトオフィス
モバイルワーク
モバイルワークというのは顧客先や移動先で通信環境を使い業務を行うことです。
電車での移動中や近くのカフェなどインターネット環境が整っている場所であればいつでもどこでも業務を行うことが可能になります。
また、PCのみならずスマホやタブレットなどを利用して離れた場所から稼働できます。
在宅ワーク
自宅を就業場所として所属する会社に終日出勤することなく業務を行えます。
顧客訪問や社内会議による外出もないので、移動時間なども削減されるため家事との両立なども効率的に行えます。
サテライトオフィス
サテライトオフィスというのは企業の本社や本拠地から離れた場所に設置されたオフィスのことです。
しかし営業所や支店などとは異なり、ごく少数だけが働けるスペースと通信環境が整っています。
シェアオフィスやコワーキングスペースと似ていますが、自社の社員のみが使えるオフィスのため小規模な会議やコミュニケーションを周りの目を気にせず行うことができます。
また、複数社が協力する共同サテライトオフィスというのも近年誕生しており、オフィスの維持にかかるコストを最小限に抑える取り組みもなされています。
テレワークツールの種類
ざっくりテレワークツールといってもその用途ごとに様々な種類が存在します。
その中でも最も重要だと思うテレワークツールを5つに分けて紹介します。
- WEB会議システム
- チャットツール
- 勤怠管理
- オンラインストレージ
- 電子契約サービス
Web会議システム
Web会議システムはPCやスマホ・タブレットなどの電子端末を使い画面を通し、
遠く離れた人と画面越しに会議を進行できるシステムです。
企業のみならず学校の授業での利用も最近は増えています。
メールや電話では伝わりづらい内容を、画面越しに身振り手振りなどで伝えることができるので業務の効率化にもつながります。
しかし、通信が安定しない場合が多く映像や音声が途切れやすいので社内会議や簡単な打合せで利用するのが良いでしょう。
チャットツール
チャットツールはチーム全体や1対1での頻繁なコミュニケーションを行うのに便利なテレワークツールです。
メールを送るほどではないような簡単な内容や短い文などをスタンプや絵文字などを利用して手軽にコミュニケーションが可能になります。
業務の効率化だけではなく、社内のコミュニケーションを増やすことができます。
勤怠管理
勤怠管理システムは、社員の労働時間を会社から離れた場所であっても正確に管理することができます。
また、それだけではなく労働基準法で定められている時間を超えることがないように時間を管理してくれます。
月末の賃金計算を自動で行ってくれるので無駄な業務を省くことができます。
オンラインストレージ
オンラインストレージは社内の情報をインターネット上で一元管理し、社内全体に共有できるサービスです。
基本的に自動で運用してくれるので、従来の手間を簡略化することができます。
また、容量の拡張性が高くデータが増えても追加料金を払うことで容量を増やすことができます。
電子契約サービス
電子契約サービスは他企業との契約などを全てPC上で行うことができるサービスです。
以前までは紙媒体などで契約のやり取りを行っていましたが、電子で行うことでコストの削減につながります。
また、書類の盗難や紛失の被害も最小に抑えることができ、コンプライアンスの強化にもつながります。
仕組みとして高度な暗号技術を用いているため電子データの改ざんが行われた場合にはすぐに判明し、作成者に通達されます。
テレワークツールおすすめ3選|Web会議
ここからは、おすすめのテレワークツールをWEB会議システムに焦点を当てて3選紹介させていただきます。
- Zoom
- Google meet
- Microsoft team
Zoom
出典:https://explore.zoom.us/ja/products/meetings/
Zoomは言わずと知れたWeb会議システムであり
企業のみならず、最近では学校の授業などでも利用されています。
- 1つの会議に最大で1000人まで接続可能
- 6年連続でトップの売り上げ
- どのデバイスでもミーティングに参加可能
主な機能
画面共有・チームチャット・リアクション機能・グループ分け機能
価格
- パーソナルミーティング(基本):無料
- プロ:20,100円/年
- ビジネス:26,900円/年
- 企業:32,300/年
リアクション機能やチャット機能を使うことでより楽しく魅力的なWeb会議を行えます。
データを送信する際ツールで暗号化されるため、官公庁や大企業でも使われているという安心感があります。
Googlemeet
出典:https://apps.google.com/intl/ja/meet/
Googlemeetはその名の通りGoogleが運営するシステムであり、こちらも企業のみならず学校の授業で使われる代表的なテレビ会議システムです。
- 同時に100人以上接続可能
- Web・IOS・Android対応
- 高度なセキュリティ
主な機能
画面共有・Googleアプリとの連携・チャット機能
価格
- Googlemeet:無料
- GoogleWorkspaceIndividual: 1000円~/月
- GoogleWorkspaceEnterprise:お問い合わせ
Googleの様々なアプリと連携しているので、Googleカレンダーに会議の予定が自動入力されたり、共有ファイルを確認出来たりなど管理がとてもしやすいWeb会議システムです。
Microsoft teams
出典:https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
Microsoft teamsは会議前、会議中、会議後に共有されたファイルとチャットをアーカイブとしていつでも1か所で確認することができる便利なサービスです。
- 最大10,000人の大規模会議が可能
- Word Exelなどのオフィス製品と連携可能
- 高度なセキュリティ機能
主な機能
チャット機能・ノイズ抑制・ファイル共有・投票機能
価格
- Microsoft teams:無料
- Microsoft teams Essencial:430円/月
- Microsoft 365 Buisiness Basic:650円/月
- Microsoft 365 Buisiness Standerd:1360円/月
※全てユーザーの価格
無料で使えるプランがあるのに加え、有料プランであっても1か月の無料体験がついているため非常に使いやすいWeb会議システムです。
また、Microsoft製のアプリと連動していることもあり、非常に使いやすいという利点があります。
テレワークツールおすすめ3選|チャットツール
続いてチャットツールのおすすめ3選を紹介します。
どれも機能が違うのでぜひ比較してみてください。
- Slack
- LINEWORKS
- Chat work
Slack
出典:https://slack.com/intl/ja-jp/why/slack-vs-email
Slackはカスタマイズ性が魅力的なチャットツールです。
プロジェクトやチームごとにチャンネルが分けられるため、必要な情報をすぐに見つけられます。
- 細かい部分までカスタマイズ可能
- メールよりもスムーズな連絡最大10,000人の大規模会議が可能
主な機能
- チャットファイル共有・ユーザー管理
- 2要素認証・座席情報確認
価格
- フリー:無料(小規模向け)
- プロ:850円/月(中小規模向け)
- ビジネスプラス:1600円/月
- Enterprise Gird:お問い合わせ
チームごとに使い分けられるという利点だけではなく、セキュリティ面もしっかりしているので安全に使用することができます。
LINE WORKS
出典:https://line.worksmobile.com/jp/
LINE WORKSはLINEのビジネス版チャットツールです。
基本的な使い方は普段利用しているLINEと変わらないので、誰でも簡単に使うことができます。
- LINEと同じトーク画面なので使いやすい
- メンバーとの情報共有の便利化
- 国際認証を取得したサービス運用
主な機能
掲示板機能・カレンダー機能・メンバー管理機能
価格
- フリー:無料(100人まで)
- スタンダード:450円(1人あたり)
- アドバンス:1800円(1人あたり)
ビジネスチャットではありますがLINEと同じ機能を備えているため、手軽なコミュニケーションも取ることができます。
エンジニアチームが24時間365日の体制でモニタリングしているので、セキュリティ面は信頼できます。
Chat Work
出典:https://go.chatwork.com/ja/
Chat Workは国内利用者数NO.1の中小企業向けチャットツールです。
現在は34万社以上が導入しているので安心感があります。
- チャットだけではなく、音声/ビデオ通話も可能
- ファイル送受信の容量制限なし
- 様々な業界で利用できる
主な機能
- ファイル共有・タスク管理
- 音声/ビデオ通話・グループチャット
価格
- フリー:無料(100人まで)
- ビジネス:500円(1人あたり)
- エンタープライズ:800円(1人あたり)
国産のビジネスチャットツールなので、国内の企業からの信頼は厚く、人気のチャットツールです。
例えば、KDDIや大和証券などの大企業でも使われています。
テレワークツールおすすめ3選|勤怠管理
テレワークツールの中でも特にあると便利な勤怠管理システムのおすすめ3選を以下で紹介させていただきます。
- ジョブカン
- AKASHI
- IEYASUWEB会議システム
ジョブカン
ジョブカンは業種を問わず様々な企業で導入されています。
その導入実績は40,000社以上で、多くの大企業で使われています。
- 誰でも利用しやすいテンプレート
- ペーパーレス化を実現
- 最大2か月の無料トライアル
主な機能
- 8種の打刻方法(ICカード・顔認証・LINE・PCetc…)
- 自動集計・超過労働対策
価格
- 初期費用0円
- 500円/月 (1ユーザーあたり)
メールだけではなく、電話でのサポートも受けているためすぐに相談することができます。
また必要なプランを追加料金を払うことで増やせるのも特徴の一つです。
AKASHI
AKASHIは「ソニービズネットワーク株式会社」が運営する勤怠管理システムです。
出勤を管理するだけではなくテレワークも管理できるという強みがあります。
- テレワークでの稼働時間も管理
- 9種類の多彩な打刻方法
- 他に比べて安価な勤怠管理システム
主な機能
- シフト自動管理・工数管理・アラート機能
- 年休管理簿・週に1度の機能改善
価格
- タイムレコーダー:200円/月
- スタンダード:300円/月
- プレミアム:400円/月
※全て1人当たりの料金
他の勤怠管理システムと比べて安価に利用できます。
また1か月の無料トライアル期間もあるので試しに1度使ってみるのも良いでしょう。
使っている業種も様々で店舗・小売店から中小企業まで幅広く利用されています。
IEYASU
IEYASUの特長は打刻機能と勤怠管理レポートが全て完全無料で行えます。
無料なので使える機能には限りがありますが、勤怠管理に必要な主な機能はほとんど使うことができます。
- シンプルな操作性と見やすい表示
- 30,000社以上の導入実績
- 初期費用も月額費用も0円!
主な機能
- 日次勤怠・日報機能・残業アラート
- ICカード打刻・レポート機能
価格
- 基本的には無料
- 有料プランで広告費表示や勤怠アラート機能追加可能
無料の勤怠管理システムですが、その機能性や操作性は有料のものにも引けを取りません。
無料なのでとりあえず試しに使ってみるという感覚でもいいかもしれません。
テレワークツールおすすめ3選|オンラインストレージ
続いて、オンラインストレージの機能を持つテレワークツールを3選紹介します。
- Googleドライブ
- NotePM
- Dropbox Buissiness
Googleドライブ
出典:https://www.google.com/drive/
GoogleDriveはGoogleアカウントを持っていればすぐに利用することができます。
15GBまでは無料でサービスを利用でき、有料でドライブをアップデートすることもできます。
- Googleアプリとの連携可能
- スマートフォンからの利用も可能
主な機能
- ファイルの保存と共有
- 共同編集機能・文章のアシスト解析と自動分析
価格
- Buisiness Starter:680円/月
- Buisiness Standerd:1360円/月
- Buisiness Pulus:2040円/月
Google製のシステムであるため安全面に関しては問題ありません。
また、どのプランでも同等のセキュリティ対策がなされているため、安心して利用することができます。
Note PM
NotePMは文書の保存と共有に力を入れている日本製のオンラインストレージシステムです。
検索機能が優れているため、すぐに求める文書を見つけることができます。
- 登録企業5000社以上
- 強力な検索機能
- 高機能エディタとテンプレート
主な機能
- ファイル共有・外部ページ共有
- チャット連携・API対応・マルチデバイス対応
価格
- プラン8 80GB :4,800円/月
- プラン15 150GB :9,000円/月
- プラン25 250GB :15,000円/月
- プラン50 500GB :30,000円/月
- プラン100 1TB :60,000円/月
- プラン200~ 2TB :20,000円/月~
プランが細かく分けられているため、自身に合ったものを選ぶことができます。
また、導入事例付きの資料請求もできるので実際にどんなシステムなのかを使用前に詳しく知ることができます。
Dropbox Business
Dropbox Businessは世界中で使われているオンラインストレージサービスで
約50万以上のチームが利用しています。
- テレワークのための柔軟なシステム
- それぞれのチームの業務を1つの共同作業ツールに集約
主な機能
- ファイルの自動共有・データの自動バックアップ
- リンクの権限設定・遠隔削除
価格
- Standerd 5TB:1,250円/月 小規模向け
- Advanced 無制限:2,000円/月 大規模向け
- Enterprise 無制限:お問い合わせ
※全て1人当たりの料金
セキュリティ対策を徹底しており、180日以内であれば削除したファイルでも復元することが可能です。
また、遠隔削除でデータを紛失した際も漏洩する前に削除できます。
テレワークツールおすすめ3選|電子契約サービス
最後に最近話題のテレワークツールでもある、電子契約サービスのおすすめ3選を紹介します。
すべて電子で完結する便利なシステムなどもあります。
- クラウドサイン
- GMOサイン
- freeeサイン
クラウドサイン
クラウドサインは有料導入企業数NO.1であり、
知名度と利便性がとても高い電子契約サービスです。
- 10種類以上の契約書テンプレート
- 30万社以上の導入実績
- 官公庁・金融機関も利用の安心のセキュリティ
主な機能
- テンプレート・書類インポート機能
- 複数部署管理機能・API連携
価格
- Light:10,000円/月 すべての基本機能搭載
- Corporate:28,000円/月 インポート機能追加
- Enterprise:お問い合わせ 高度なリスク管理機能
※メール1件当たり送信料200円がかかります。
紙も印鑑も一切いらず、全ての契約をクラウド上で行うことが可能です。
また、実際に契約までの流れをわかりやすい操作性で表示してくれるため
誰でも簡単に契約締結まで行えます。
GMOサイン
GMOサインは企業だけでなく自治体などでも幅広く利用しています。
また、弁護士監修のサービスのため安心感があります。
- 権限設定や閲覧制限でセキュリティ強化
- 60万以上の事業者が利用!
- 大量の契約書を一括送信10種類以上の契約書テンプレート
主な機能
- サイン方法の選択可・閲覧制限
- スキャン文書管理・役割権限設定
価格
- お試しフリー:無料(署名数5通まで)
- 契約印・実印プラン:9,680円/月(署名数無制限)
ここでは一部の機能しか挙げておりませんが、GMOサインは他に比べ多くの機能を搭載しており、どんな事業者の利用にも対応しています。
フリープランもあるのでお試しに使ってみるのも良いでしょう。
freeeサイン(旧NINJA SIGN)
出典:https://www.ninja-sign.com/
freeeサインもGMOサイン同様、弁護士監修のサービスなので安心感はあります。
それに加え送信料が0円なので、送信件数が多い企業でも気にせずメールを送れます。
- Googleドキュメントとの連携
- テンプレートの登録可能
- 印刷・押印・郵送が不要
主な機能
- 2要素認証・通信暗号化
- 電子署名・データバックアップ・セキュリティ診断
価格
- 無料プラン:無料(最大1通まで/月)
- スタータープラン:980円/月(最大10通まで/月)
- Light プラン:4980円/月(最大50通まで/月)
- Light Plusプラン:19800円/月(無制限)
- Pro プラン:50000円/月(無制限)
freeeサインは特にセキュリティにこだわっている電子契約サービスです。
データの送受信時はもちろん、管理においても複数のシステムで対策されています。
また、料金プランも細かく分けられているため、
自社に合ったものを見つけやすいでしょう
テレワークツールを導入して成功した企業事例
ここでは実際にテレワークツールを導入して成功した企業の事例を2社ほど説明させていただきます。
楽天コミュニケーションズ
出典:https://comm.rakuten.co.jp/
楽天コミュニケーションズは楽天グループの子会社で、
主にモバイルやクラウドなどのインターネット接続サービスやIP電話接続サービス
を行っている会社です。
新型コロナウイルスの蔓延によりチーム会議やコミュニケーションを対面でとることが
難しくなりましたが、WEB会議システムの導入によりコミュニケーション不足の改善を行いました。
Web会議システムの導入により、コミュニケーションを短時間かつ気軽に行えるため
より良い雰囲気での活動が行えているそうです。
freee株式会社
freee株式会社は「会計freee」や「人事労務freee」などの事務効率化クラウドサービスを展開する企業です。
freeeは全従業員を対象にフルリモートワーク体制を目指しており、そのために様々なテレワークツールを導入し、捺印不要・ペーパーレス化・Web会議、などの出社を必要としないシステム作りを実現しました。
テレワークを行う上で心配となるセキュリティ対策を重要視し、情報漏洩などがない安全なテレワークツールを導入しています。
テレワークツールに関してよくある質問
以下ではテレワークツールを導入するにあたってよくある質問を紹介させていただきます。
- テレワークをするのが難しい業種や業務はどうしたらよいか?
- テレワークでの人事評価はどう行えばいいのか?
テレワークをするのが難しい業種や業務はどうしたらよいか?
実際にテレワークを導入することが難しい職種はたくさんあります。
例えば接客業や販売業などは現在の技術では難しいというのが現実です。
しかし、最近であればオンラインショッピングやセルフレジの導入などが進み、対応する従業員の数の削減や業務の効率化などが行われています。
今の技術では難しいですがこのまま技術が発展すれば、より便利に接客業や販売業を行うことができるかもしれません。
テレワークでの人事評価はどう行えばいい?
テレワークを行う上で課題となってくるのが人事評価です。
実際に企業の70%以上がテレワークでの人事評価が難しいと答えています。
テレワークは在宅やモバイルでいつでもどこでもできるという良い点がある反面、サボろうと思えばいつでもサボることができてしまうという悪い点が存在します。
その対策の1つとして挙げられるのが目標管理制度です。
月間もしくは年間の目標を掲げることで従業員がどれだけ頑張ったのかを見える化し、それに応じて報酬を与えることで会社の成長と同時に個人の成長も行うことができます。
あくまで1つの対応策ですが、評価する側も明確になると思います。
おすすめテレワークツールまとめ
本記事ではおすすめのテレワークツールを種類ごとに分けて15選紹介しました。
ご紹介したテレワークツールについている機能はそれぞれ異なります。
自社にあったテレワークツールを見つけることでより最適なテレワーク環境を実現させましょう。