自社だけで人事制度を見直そうとしても、評価のばらつきや等級・報酬の不公平感など、一から作るには工数が多く負担が大きいです。
人事コンサルティング会社は、このような課題を経営と人材の両面から整理してくれます。
本記事は人事コンサルティングの概要や選び方のポイントを整理したうえで、おすすめの人事コンサルティング会社16社を比較して紹介します。
目次
人事コンサルティングとは
人事コンサルティングとは、経営戦略と人材戦略をつなげながら組織全体を整える専門支援のことです。
評価・報酬・等級制度だけでなく、採用や育成、組織風土まで一体で見直す点が特徴と言えます。
特に、人事制度の見直しやコンサル会社の比較を検討している企業では、以下のような点で悩みやすくなります。
これらを理解しておくと、自社に本当に必要な支援レベルや予算感を整理しやすくなり、ムダな投資を避けやすくなります。
続いては、それぞれのポイントを詳しく解説しながら、自社に合うサービスを比較・検討するための視点をお伝えするのでぜひ参考してください。
人事制度コンサルティングとの違い
人事コンサルティングは、経営戦略と人材戦略をつなぐ「全体設計」を支援するのに対し、人事制度コンサルティングは評価・等級・報酬など個別制度の設計や見直しに焦点を当てる点が異なります。
- 人事コンサルティング
- 採用・育成・配置・評価・報酬・組織開発など、人事領域を横断して「どんな組織にしていくか」を整理する役割が強い
- 経営や事業の方向性から見直したい場合に最適な選択肢
- 人事制度コンサルティング
- すでにある方針を前提に、評価基準や賃金テーブル、運用プロセスを具体的なルールとして形にしていく
- 制度の中身を改善したい場合に最適な選択肢
そのため、目的に応じて人事コンサルティングと人事制度コンサルティングの使い分けを意識すると、依頼先を選びやすくなります。
対応業務
人事コンサルティングが対応する業務は、人事制度の設計だけではありません。
以下のような、仕組みづくり全般を含みます。
- 経営ビジョンや中期計画を踏まえた人事戦略の策定
- 要員計画や人材ポートフォリオの設計
- 等級・評価・報酬制度の見直しなど
併せて、評価者研修やマネジメント研修、1on1ミーティングの設計、組織サーベイの導入・活用支援など、制度を現場に定着させるための伴走支援も担います。
さらに、急成長やIPO準備に伴うガバナンス強化、労務リスクの洗い出しや就業ルール整備をセットで支援するケースも多く、制度と運用の両面から組織変革をサポートするのが特徴です。
費用相場
人事コンサルティングの費用は、支援範囲や従業員数、プロジェクト期間によって大きく異なります。
中小企業で評価や等級といった制度設計を半年〜1年かけて行う場合は、従業員数200名程度までであれば、総額60万〜360万円前後を目安とするケースが多いです。
まずは現状診断だけを依頼する簡易プランなら、数十万円台に収まることもあります。
一方、人事戦略の策定から制度構築、運用定着支援までフルスコープで依頼する場合や、大企業のプロジェクトでは月額60万〜150万円超、総額で数千万円規模に達することも想定されます。
自社の課題と予算感を整理したうえで、複数社の費用感と支援範囲を比較しながら検討することが重要です。
人事コンサルティングを利用する5つのメリット
人事コンサルティングの導入を検討する際は、具体的にどのようなメリットがあるのかを整理しておくことが大切です。
特に、社内だけで人事制度を作り込む場合と比較して、どこに違いが出るのかを理解しておくと、導入するかどうかの判断がしやすくなります。
ここでは、以下の5つの観点から人事コンサルティングのメリットを解説します。
それぞれのメリットを押さえておくことで、自社に人事コンサルティングが必要かどうか、どの範囲まで支援を期待するのかを具体的にイメージしやすくなります。
客観的な立場から人事制度を構築できる
人事コンサルティングを活用すると、社内の利害関係を考慮せずに客観的な視点で人事制度を設計できます。
社内だけで制度を作ると、特定部署の事情や上司の価値観が強く反映され、評価基準が曖昧になりがちです。
しかし、第三者であるコンサルタントは、経営方針や職務内容を整理したうえで評価軸を言語化し、職種や階層ごとに一貫性のあるルールに落とし込んでくれます。
その結果、従業員にとっても公平性の高い制度と納得してもらいやすくなると言えます。
時代やトレンドに合わせた人事制度へアップデートできる
人事コンサルティングを導入すると、時代の変化や働き方のトレンドに合わせて制度を見直しやすくなります。
自社だけで設計する場合は昔ながらの年功的なルールや前例が残り続け、ジョブ型やリモートワークなど新しい働き方に合わない部分が放置されがちです。
各社の事例や最新の法改正・市場動向に触れているコンサルタントであれば、自社のカルチャーを踏まえつつ、評価軸や報酬体系を現代の水準に合わせて提案してもらうことも可能です。
その結果、採用競争力や従業員エンゲージメントの向上につながり、将来の成長に耐えうる人事基盤を整えやすくなると考えられます。
従業員はコア業務に集中できて人事担当者は負担を削減できる
人事コンサルティングに制度設計や評価フローの構築を任せると、従業員は営業や開発など本来のコア業務に集中しやすくなります。
社内で人事評価制度を設計する場合は、以下のような工数の大きい作業を一から整理する必要があります。
- 評価シートのフォーマット作成
- 公平性の高い評価プロセスの設計
- 説明資料・マニュアル作成など
コンサルタントに上記のような作業を任せることで、現場から人事部への「評価のつけ方」「シートの書き方」などの個別質問が減り、人事担当者は問い合わせ対応や資料作りに追われにくくなります。
つまり、空いた時間を採用戦略や人材育成施策に振り向けられるようになり、組織全体の生産性向上にもつながりやすくなるということです。
専門家が構築することによる従業員の納得感が高まる
制度づくりに専門家が関わると、「なぜこの評価基準・報酬体系なのか」を論理立てて説明しやすくなり、従業員の納得感が高まりやすくなります。
コンサルタントは現状の課題ヒアリングやデータ分析、他社事例の比較を通じて基準を設計するため、「上司の主観で決まった制度」という印象を避けやすい点が特徴です。
職種別・等級別の期待役割やコンピテンシー（求められる行動特性）を言語化し、説明会や評価者研修の場で背景までセットで伝える支援が行われるケースもあります。
このように、人事評価制度の設計プロセスと根拠をオープンにすることで、従業員が抱きやすい評価への不信感を抑え、長期的なエンゲージメント向上にもつなげやすくなります。
会社の状況に最適な制度設計ができる
人事コンサルティングを活用すると、自社の成長段階やビジネスモデルに合った制度設計がしやすくなります。
急成長フェーズなのか、IPO準備なのか、安定期の収益基盤強化なのかによって、求められる評価軸や報酬のメリハリは大きく異なります。
コンサルタントは事業ポートフォリオや職種構成、既存メンバーのスキル分布などを整理し、画一的な「テンプレート」ではなく、自社の課題に直結した等級・評価・報酬の設計案を提示してくれます。
その結果、制度と現場の実態とのギャップが小さくなり、導入後の運用負荷や手戻りを抑えながら、経営課題の解決に向けた人事制度を整えやすくなります。
人事コンサルティングを利用する3つのデメリット
人事コンサルティングは大きなメリットがある一方で、導入前に知っておきたい注意点もあります。
特に「頼めばすべてうまくいく」というイメージだけで進めてしまうと、想定していなかったコストや手戻りが発生するおそれがあります。
ここでは、以下の3つのデメリットを整理して解説します。
あらかじめ弱点やリスクを理解しておけば、契約前のすり合わせや社内体制の整え方を工夫でき、結果的にコンサルティングをより効果的に活用しやすくなりますよ。
社内に人事制度構築のノウハウが蓄積されにくい
人事コンサルティングに全面的に任せると、人事制度をどう設計したかというノウハウが社内に残りにくい点はデメリットになります。
評価基準の作り方やグレード定義の考え方を理解していないと、数年後に環境が変わった際、自走して制度を改定することが難しくなるからです。
結果として、ちょっとした見直しにも再び外部支援が必要になり、コストとスピードの両面で意思決定をしづらくなる可能性があります。
プロジェクトの進め方によっては、社内メンバーが「レビューするだけ」の立場になってしまうため、どこまで内製化したいのかを事前に決めておくことが重要です。
相性が悪いと制度構築が長期化する
コンサルタントとの相性が合わない場合は、制度構築が予定より長期化しやすい点にも注意が必要です。
経営陣や人事が重視したいポイントと、コンサル側が描く理想像がかみ合わないと、提案とフィードバックの往復が増え、会議だけが続くような状況も珍しくありません。
その間、現場には「制度がなかなか決まらない」という印象が広がり、評価や処遇への不安感を高めてしまうリスクもあります。
着手前にゴールや優先順位、意思決定のプロセスをすり合わせておくことで、相性リスクを小さくし、プロジェクトの遅延も抑えやすくなります。
コスパが合わない場合もある
人事コンサルティングは「費用が高くて割に合わない」と感じられがちです。
特に、課題やゴールが曖昧なまま依頼すると、コンサル料だけが先行しやすいサービスです。
設計した評価制度や育成施策が現場で十分に活用されなければ、費用だけかかって効果が見えにくくなります。
また、従業員数が少ないのに支援範囲を広げ過ぎたり、経営陣や管理職のコミットが弱かったりすると、投資対効果は下がりやすくなります。
そのため、着手前に「離職率の変化」や「評価運用の定着率」など、見るべき指標を決めておきましょう。
費用と期待する成果を数値で比較できる状態にしておくと、コスパを冷静に判断しやすくなります。
人事コンサルティングの選び方
人事コンサルティング会社を選ぶときは、複数社を比較し、担当者との相性を見ることが大切です。
そのうえで、限られた予算の中で成果を最大化するには、コストだけでなく以下の3点を必ず確認しておく必要があります。
これらの観点を踏まえて比較することで、自社の課題とコストに見合ったパートナーかどうかを、より冷静に判断しやすくなります。
コンサルティングサービス別の強みを確認しておく
人事コンサルティングを選ぶときは、サービスのタイプごとの強みを把握しておくことが重要です。
- 外資系や総合系
→経営戦略と連動したグループ全体の制度再設計など、大規模で構造的な改革を得意 - フリーランス
→費用を抑えながら現場に入り込んだ実務支援や、特定テーマに絞った柔軟な支援に期待できる - 人材育成・組織開発系
→評価制度の見直しとマネジメント研修や組織風土の改善をセットで進めたい企業と相性が良い
また、IPO準備や製造業などの領域特化型は、業界特有の慣行やガバナンス要件を踏まえた提案に強く、自社と近い案件が多いほど制度のミスマッチを避けやすくなります。
実績が公開されていれば確認する
人事コンサルティング会社を比較するときは、公開されている実績を必ずチェックしておきましょう。
自社と近い業界・従業員規模・成長フェーズの事例があるかどうかで、提案内容がどれくらい現場にフィットしそうかをイメージしやすくなるからです。
導入社数や上場企業・スタートアップの支援実績だけでなく、「離職率の変化」や「評価運用の定着率」など、成果指標まで示されているかも重要な確認ポイントです。
実績の中身を見比べることで、その会社が本当に得意としている領域が見えやすくなるだけでなく、自社の課題に近いプロジェクト経験を持つパートナーを選びやすくなります。
制度構築前後のサポート体制から選ぶ
人事コンサルティングは「制度さえ作れば自然に定着する」と誤解されがちですが、実際には前後のサポート体制が結果を大きく左右します。
制度導入前の現状診断や説明資料づくり、評価者研修、導入後1サイクル目の振り返りなどが不足すると、現場からの質問対応が人事に集中し、せっかくの制度が「使いこなされない仕組み」になりかねないからです。
提案を受ける際には、制度設計だけでなく運用マニュアルの作成支援や評価者向けトレーニング、導入後のフォロー会議の有無まで具体的に確認しておくと、実務に根付く制度を選びやすくなりますよ。
担当コンサルタントのヒアリング力を確認する
人事コンサルティングは、有名な会社に依頼すれば安心というわけではなく、成果は担当コンサルタントのヒアリング力に大きく左右されます。
表面的な課題だけを聞いて一般的なテンプレートを当てはめるのか、事業モデルや組織の歴史、現場の本音まで掘り下げてくれるのかで、制度のフィット感は大きく変わります。
初回打ち合わせの時点で、質問の深さや論点の整理の仕方、こちらの意見をどう言い換えてくれるかをよく観察しておくことが大切です。
有名でなくてもヒアリング力の高いコンサルタントであれば、経営と現場の両方が納得しやすい制度案につながり、導入後の運用トラブルも抑えやすくなりますよ。
人事コンサルティング会社おすすめ16選を比較
人事コンサルティング会社を選ぶとき、「大手がいいのか、中小特化がいいのか」「どのような会社が自社向きか」と迷う方は多いと思います。
ここでは、以下の16社をピックアップし、それぞれの強みや向いている企業を比較しながら紹介していきます。
続いて、人事コンサルティング会社が「どんな課題に強いか」「どの規模・成長フェーズの企業向けか」を具体的に解説していきますので、自社の状況と照らし合わせながら比較・検討する際の参考にしてください。
マーサージャパン株式会社
マーサージャパンは世界最大級の人事・組織コンサルティングファームの日本拠点として、長年にわたり人事制度構築や福利厚生・退職給付制度を支援してきた実績があります。
等級・評価・報酬をセットで設計しつつ、グローバル報酬データや職務評価ツールを活用して、客観性の高い報酬制度や人材マネジメント基盤を作り込める点が強みです。
海外拠点を含めた報酬・退職給付の見直しや、グローバル人事ポリシーを統一したい大企業に特に向いているコンサルティング会社です。
ボストンコンサルティンググループ
ボストンコンサルティンググループ（BCG）は、日本でも長年の実績を持つ大手戦略ファームで、経営レベルのトランスフォーメーションと一体で人材戦略を設計できる点が特徴です。
リーダーシップやカルチャー、リスキリング、HR機能などを統合的にデザインし、環境変化に強い組織づくりを重視したアプローチをとります。
経営トップと一緒に中長期の組織・人材ポートフォリオを描きたい企業や、大規模な構造改革の一環として人事制度を見直したい企業に適したパートナーです。
アクセンチュア株式会社
アクセンチュアの人材・組織コンサルティングは、デジタルテクノロジーやAIの活用を前提に、人事機能の変革と従業員体験の向上を同時に進められる点が強みです。
組織戦略や人事制度の見直しにとどまらず、人事プロセス改革やシステム刷新まで含めて、戦略立案から実行・定着支援まで一気通貫でサポートします。
人事DXやタレントマネジメントシステムの導入とあわせて制度を再設計したい企業や、グローバル標準の人事プラットフォームを構築したい企業と相性が良いコンサルティング会社です。
アビームコンサルティング株式会社
アビームコンサルティングは、日本発・アジア発のグローバルコンサルティングファームです。
組織・人事領域では「経営戦略とリンクした人事戦略の策定から制度設計、タレントマネジメント、人事プロセス改革、IT導入」まで一気通貫で支援しているのが特徴です。
最先端のテクノロジーとデータを活用して、人材マネジメント基盤を整え、企業の成長を加速させるソリューションに強みがあります。
アジアを中心とした海外拠点を含めて人事制度や人事システムを統一したい企業や、HR×ITの両面から人事変革を進めたい企業にフィットしやすいコンサルティング会社です。
デロイトトーマツグループ
デロイトトーマツグループのHuman Capital（人事・組織）サービスは、人事戦略の最適化から組織設計、組織風土変革、チェンジマネジメントまでをカバーし、「戦略実行のための組織・人材づくり」を支援することを強みとしています。
グローバルで業界最大級の人事コンサルタント組織を持ち、各国のベストプラクティスやデジタルHR（WorkdayやSAP SuccessFactorsなど）を組み合わせた人事機能変革にも対応できる点が特徴です。
グローバル人事ガバナンスの構築やM&A・組織再編に伴う人事統合など、大規模・複雑な変革プロジェクトを進めたい企業に適したパートナーと言えます。
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
リクルートマネジメントソリューションズは、「個と組織を生かす」をビジョンに掲げるリクルートグループのプロフェッショナルファームです。
人材採用・人材開発・組織開発・制度構築の4領域から経営・人事課題を支援しています。
研修・トレーニング、コンサルティング、アセスメントやサーベイを組み合わせ、行動変容につながる学びと現場実践の設計に力を入れている点が大きな特長です。
管理職や次世代リーダーの育成、組織風土やエンゲージメントの改善を軸に人事制度も含めて見直したい国内企業にとって、現場に根づく変革を進めやすい選択肢になります。
株式会社パーソル総合研究所
パーソル総合研究所はパーソルグループのシンクタンク機能と、現場コンサルティング機能を持つ組織・人事コンサルティングファームです。
グループが保有する膨大な人材データや独自調査の結果を活用し、組織診断から人事戦略策定、制度設計、施策の実行支援までを一貫してサポートできる点が強みです。
客観的なデータに基づいて自社の課題を見極めたい企業や、採用・育成・タレントマネジメントなど複数の人事テーマをまとめて相談したい企業に向いています。
船井総合研究所株式会社
船井総合研究所は中堅・中小企業の経営支援に強みを持つコンサルティングファームです。
人事制度構築の分野では「業績アップにつながる制度づくり」を重視している点が特徴です。
業種・業界別の専門コンサルタントが、評価制度や等級・賃金制度をその会社のビジネスモデルに合わせて設計し、制度運用や研修まで含めて現場に根づく運用を支援します。
特に、初めて本格的な人事評価制度を導入したい中小企業や、組織開発と人材育成をセットで進めながら持続的な成長を目指したい企業に適した選択肢と言えます。
株式会社リンクアンドモチベーション
リンクアンドモチベーションは、「モチベーションエンジニアリング」という独自の理論を軸に、組織開発と人材開発を行うコンサルティングファームです。
エンゲージメントサーベイ「モチベーションクラウド」で組織状態を可視化し、その診断結果に基づいて制度設計や風土変革、研修などの打ち手を設計・実行する点が大きな特徴です。
従業員のエンゲージメント向上や組織風土の改善を起点に人事制度も見直したい企業、人的資本経営やエンゲージメント指標の開示に力を入れたい企業にとって、フィットしやすいパートナーとなります。
日本経営グループ
日本経営グループは中堅〜大企業向けに等級・評価・賃金制度を一体で設計し、業績向上と社員のパフォーマンス向上を両立させる人事制度づくりを得意としています。
経営方針や戦略・役割・権限を丁寧に可視化したうえで制度を設計するため、「社長の考え」と「現場の評価」がずれにくい点が特徴です。
自社開発の人事評価システム（人事評価Navigatorなど）とも連携し、設計から運用定着まで一気通貫で支援してほしい企業に向いています。
セレクションアンドバリエーション株式会社
セレクションアンドバリエーションは、「人と組織の成長をあたりまえにする」ことを掲げる人事コンサルティングファームです。
人事戦略の策定から、人事評価・報酬・等級・教育制度の設計、エンゲージメントサーベイや人的資本分析まで一貫して支援できる点が強みです。
ジョブ型雇用やMBO・OKR、スキルマトリクスなど新しい制度にも精通しており、「自社に合う人事制度」の定義から一緒に考えたい企業にフィットしやすいと言えます。
株式会社モアコンサルティンググループ
モアコンサルティンググループは、社員と組織の成長を加速させる人事制度・評価制度の設計を専門とするコンサルティング会社です。
人事制度設計や退職金制度・評価制度の構築に加え、「成長主義人事制度」や「グッドライフデザイン人事制度」など、次世代型・ユニークな制度コンセプトを提案できる点が特色です。
社員一人ひとりの成長やエンゲージメント向上を起点に、変革志向の人事制度を導入したい企業におすすめの選択肢です。
フォー・ノーツ株式会社
フォー・ノーツは評価制度を中心とした総合人事コンサルティング会社です。
独自のコンピテンシーモデル「B-CAV45」や理論体系を用いて、等級・評価・給与が一貫した人事制度を構築できる点が強みです。
多くの企業がつまずきやすい目標設定や評価者育成については、実際の会議にも同席しながらノウハウを伝えるなど、運用が定着するまで伴走支援してくれます。
評価の属人化をなくし、公正で説明しやすい評価制度を整えたい成長企業や中堅企業にとって、現場に落ちる制度づくりを任せやすいパートナーと言えます。
株式会社人材研究所
人材研究所は、「採用・育成・配置・評価・報酬・代謝」の6機能を一貫させることを重視する人事コンサルティングファームです。
人事ポリシー設計から制度構築までトータルに支援します。
サーベイやインタビューなどで組織の現状を可視化し、ビジョンを踏まえて等級制度・評価制度・育成体系をシンプルかつ運用しやすい形で設計していくアプローチが特徴です。
「定着しない・育たない・組織がうまく機能しない」といった複合的な課題を、事実と理論ベースで整理し、自社らしさを残した制度に落とし込みたい企業に向いています。
株式会社あしたのチーム
あしたのチームは中小・ベンチャー企業向けに、人事評価制度の構築からクラウドによる運用までをワンストップで支援する会社です。
人事評価に特化した専任コンサルタントが制度設計と運用をサポートしつつ、「ゼッタイ！評価」や「コンピテンシークラウド」といったクラウドサービスで日々の評価業務を効率化できる点が特徴です。
国内外で数千社規模の導入実績があり、人事専任者が少ない企業でも、短期間で評価制度を整えたい場合に検討しやすいパートナーと言えるでしょう。
株式会社HR Butler
株式会社HR Butlerは、採用から定着までを一気通貫で支援する組織・人事コンサルティング会社です。
特に、人事評価制度の「構築」と「運用フォロー」に強みがあります。
自社サイトや比較サイトでも、評価・等級・報酬を連動させた制度設計と、定期ミーティングによる運用サポートをセットで提供している点が特徴として紹介されています。
また、採用計画設計や採用代行、研修・サーベイ設計なども提供しており、「採用〜評価〜定着」をまとめて相談できるのも魅力です。
大手ファームほどの予算はかけられない一方で、中小企業としてきちんとした評価制度を整え、離職率の改善や定着率向上に取り組みたい企業に向いているサービスと言えます。